電気工事の安全対策は主に電気が流れて感電する事故に対するものです。
そのためには点検や確認、情報共有といった対策も重要な反面、作業者の服装や工具も安全対策となります。
今回は、電気工事を施工する電気工事士の服装や工具といった安全対策のほか、電気工事で起こりうる電気由来の事故への対策についても解説します。
電気工事の安全対策としての服装や工具を紹介
電気工事の安全対策としては服装や工具による対策も重要です。
ここでは、安全対策のための服装と安全対策のための工具についてみていきましょう。
服装で行う安全対策
服装で行う安全対策は、「長袖の作業服」「ヘルメット」「靴」「手袋」を装着することです。
長袖の作業服を着用することで、電気に触れにくくなることや電気設備などで肌を切ってしまうことを避けたり、作業で発生する可能性がある破片などからもある程度身を守れたりします。
また、汗をかいた状態で半袖作業をした場合、汗に電気が流れる危険性もあるので、汗が外部に出ないようにすることも目的になっています。
ただ、最近は涼しい素材を使用した長袖作業服も登場しており、かつてのように暑さを耐えながら作業するといったシーンは減りつつあるのです。
次にヘルメットです。
これは電気工事用のヘルメットであり保護帽ともいわれています。
電気工事用のヘルメットは、通気口がないのが特徴です。
通電防止を求められるので通気性の悪いデメリットがあるものの、その制限のなかでも通気性を与え、快適な素材も登場しつつあります。
いずれにしても必ず絶縁機能を持っている電気工事対応のヘルメットを使用するのが重要です。
靴や手袋は、絶縁用のものになっています。
これは感電した際に通電してしまうのを予防する意味で重要な服装です。
靴や手袋はほかの工事用の物もありますが、安全対策として利用したいのは絶縁用のものです。
最後に身に付けてはいけないものもあります。
それは、ベルトや金具のついたライターなどです。
これらは通電した際真っ先に電気が流れて危険なことやライターは電撃によって発火する危険性があります。
これらの装備に注意して安全対策をしています。
工具も電気工事用の専用品を使用するのが安全対策
工具も電気工事では安全対策になります。
「電気工事用の工具の使用」と「工具のメンテナンス」の2本柱が安全対策です。
まず電気工事用の工具を使用することが重要です。
絶縁ドライバー、グリップやゴムの工具、そしてテスター・デジタルマルチメーターの用意といったものが挙げられます。
絶縁ドライバーは持ち手が絶縁になっている金属のドライバーで、電気工事用のドライバーになります。
次に工具もグリップがゴムになっている電気工事仕様の工具を所持しているのが特徴です。
ハンマーやスパナなどおなじみの工具も電気工事の安全対策用として持ち手がゴムでコーティングされています。
そのため、若干見慣れないような外見をした工具が電気工事用として使用されています。
テスターやデジタルマルチメーターの用意も安全対策です。
主に電圧や電流等の計測を行う道具ですが、それ以外にもこれから作業する場所が通電しているかどうかをチェックする際の安全対策としても活躍します。
電気工事で起こりうる電気由来の事故
電気工事では感電だけでなく電気由来の事故に対してそれぞれ安全対策を講じる必要があります。
ここでは、主な事故である「感電」「引火爆発」「電気火災」「静電気」といった4つについて解説しましょう。
まず感電は電撃とも呼ばれる事故です。
電気工事では最も発生しやすい事故の一つといえるでしょう。
対策としては、防護や停電、先ほど紹介した保護具や防具の使用、さらに安全教育による不用意な感電発生の防止が挙げられます。
次に引火爆発は、電気設備内に火花が発生したり、加熱された状態になっていたりした場合に発生します。
対策としては粉じんが発生していないことを確認したり、防爆構造と呼ばれる構造の電気設備を構築したりすることです。
3つ目は電気火災です。
加熱や湿気、腐食による絶縁がなくなった状態や絶縁の劣化した状態で発生します。
対策は絶縁状態かどうか確認することやショートが発生したらすぐに電気を停止すること、可燃物をあらかじめ離しておくことなどが対策になります。
最後の静電気は、異なる物体が接触分離して発生します。
この対策として静電気発生をあらかじめ抑制するために金属へ触っておくことや蓄電防止として除電器を使用するのも有効です。
電気工事の安全を確保する法律もある
電気工事の安全を確保するための法律も存在します。
それらは、ある意味電気工事の法律による安全対策といえるでしょう。
そのような電気工事の法律による安全対策となるものは「電気工事士法」と「電気工事業の業務の適正化に関する法律（電気工事業法）」の2つが挙げられます。
電気工事士法で専門職を定める
電気工事士法は電気工事の作業ができる資格や電気工事士の義務を定めている法律です。
この法律によって、電気工事士しかできない電気工事の内容を定めたり、電気工事の技術基準に適合するための工事を義務付けています。
さらに第一種電気工事士を定めて、より大規模な電気工事ができる人を定めたり、電気工事士養成施設（職業訓練校や高専など）を指定したりします。
電気工事業の業務の適正化に関する法律（電気工事業法）：安全な電気工事をするための法律
電気工事業の業務の適正化に関する法律は業務の適正な電気工事の実施を確保し、電気工事の安全確保を目的にした法律です。
電気工事業の登録や安全対策や管理の専門知識を持つ主任電気工事士の設置義務が主な安全対策関連の主な内容です。
また、電気工事業者にかかる主な業務規制と義務という形で標識掲示の義務、検査器具の備え付けといった点も法律で定められています。
まとめ
電気設備や電気に関わる多くの工事には、安全対策が欠かせません。
今回は、事故回避をするために工具や服装について紹介しました。
さらに電気に関する多くの危険な事故について感電、引火、電気火災、そして静電気といった視点からの安全対策も解説しました。
これらの対策を取ることで、電気工事もより安全に施工できます。
