電気工事に必要な資格は？身近な工事の資格から特殊な資格まで

 

電気工事は基本的に必要な資格があります。
電気工事士の資格がそれにあたりますが、その電気工事士も実は1種類ではありません。

 

しかも、電気工事士以外にも電気工事関連の資格は多くあるのが事実です。

 

今回は、電気工事に必要な資格の代表である電気工事士を中心に電気主任技術者など一般の電気工事に直接関わる資格や、それ以外の特殊な電気工事関連の資格も紹介していきます。

 

電気工事に必要な資格の電気工事士とは？

電気工事に必要な電気工事士の資格は、電気工事を行うための国家資格であり、どのような電気工事であっても最低限取得が求められる資格です。

 

実は、電気工事士にも第一種と第二種の2つの資格が存在します。
ここではそれぞれについて解説していきましょう。

 

まず、第二種電気工事士は、住宅などの電気工事が一通りできる資格です。
たとえば、住宅のほかにも小さな店舗や事務所などの電気工事が可能となっています。

 

もちろん制限があり、600ボルト以下の電気が流れている施設の電気工事のみ工事できる資格です。
ただし、身近な電気工事が一通りできる資格といえるでしょう。

 

次に第一種電気工事士は、第二種の電気工事に加えて、幅広い範囲で電気設備の工事をするのに必要な資格です。
幅広い範囲を施工できるので、主な適用をリストアップすると次のような工事が挙げられます。

 

・自家用電気工作物のうち最大電力500 キロワット未満の需要設備の電気工事
・一般用電気工作物の電気工事

 

簡単にいえば、第二種でできなかった工場の電気工事にも従事できる資格です。
第一種があれば、特殊な電気工事以外の工事が一通り対応できるようになるでしょう。

 

このような2種類の電気工事士資格ですが、学歴不問で筆記試験と技能試験に合格すれば資格取得が可能です。
そのため、工業高校の在校生が授業の一環で取得するケースも見られます。

 

実技については、工具を持参しての試験になるため、日ごろから練習して合格を目指す形です。
筆記試験は、問題が四肢択一式で出題されるマークシート形式で、100点中60点以上取れれば合格します。

 

また、実技についてはいくつか候補問題が公表されるので、それらをすべて練習して施工できるようになれば合格できる制度です。

 

なお、試験時期は第二種は上期と下期の年2回実施され、5月と10月にチャンスがあり、第一種は年一回10月ごろに実施されます。
それぞれの試験に合格することで、さまざまな電気工事を施工することができるようになるのです。

 

電気主任技術者も必要な資格

実際の電気工事では、電気工事士だけでなく、工事の規模によってその中から電気主任技術者の資格を持つ人が工事監督を担当する必要があります。

 

この電気主任技術者にも3つの資格があります。

 

第三種電気主任技術者

第三種電気主任技術者は、出力 5千キロワット以上の発電所を除く電圧5万ボルト未満の規模の事業用電気設備を工事する際に、必要な工事ができる資格です。

 

さらに冒頭のようにその範囲の工事であれば維持運用の監督をすることもできます。

 

第二種電気主任技術者

第二種電気主任技術者は、第三種よりも高電圧の工事や発電所の電気工事や監督が可能です。
たとえば、電圧17万ボルト未満の事業用電気設備に対する電気工事ができるようになっています。
ここまでくるとほとんどの規模の電気工事ができるといえるでしょう。

 

第一種電気主任技術者

第一種電気工事主任技術者は、すべての電気工事ができる、さらに維持や運用について、保安の監督が可能です。
電気工事関連で必要な資格としてほとんどすべての対応ができる資格といえるでしょう。

 

ただし、二次試験があることから難度の高い試験でもあります。

 

特殊な電気工事などを担当するのに必要な資格

電気工事士や電気主任技術者以外にも多くの電気関係の資格があり、次のような4つの資格がほかにもあります。

 

認定電気工事従事者

認定電気工事従事者は、第二種電気工事士ではできない600ボルト未満の電気工事ができます。
第二種電気工事士では基本的な工事ができるものの、一部の基本的な電気工事ができない場合もあります。

 

その内容を補完する意味で必要な資格といえるでしょう。
第一種電気工事士と第二種電気工事士の中間的なイメージの資格です。

 

ただし、第二種電気工事士の資格がないと取得できないこと、鉄道の電気設備は施工できないことに注意しましょう。

 

特種電気工事資格者

特種電気工事資格者は、電気工事士では対応できないネオンの工事や非常用の予備発電装置の工事といった、文字通り特殊な電気工事をするのに必要な資格です。

 

ネオン工事、非常用予備発電装置工事の認定はそれぞれ別なので、両方対応したい場合は、それぞれ取得する必要があります。

 

電気工事施工管理技士

電気工事施工管理技士は、図面の作成や品質管理をするのに必要な資格です。

 

管理者的な資格であり、2級は一般建設業の営業所、1級は特定建設業の営業所で求められます。
取得者は、営業所の専任技術者または監理技術者になれます。

 

電気通信主任技術者

電気通信主任技術者は、電気工事のうち、電気通信、ネットワークの工事をする際に監督責任者が必要な資格です。

 

このように、電気工事の資格といってもさまざまな資格が存在し、それぞれ最適な工事をするのに必要な資格があるので、確認をして資格取得者が対応にあたっています。

 

単に電気工事士がすべての工事や施工管理、監督をしているのではなく、それぞれ独自の資格が存在し、それを取得しないとできない工事も多いのです。

 

まとめ

電気工事に必要な資格は基本的に電気工事士の資格です。
実際に取得するには実技と筆記で合格ラインを超える必要があるものの、受験資格がないため、誰でも受験できます。

 

一方で、電気工事士以外にも電気主任技術者のような保安監督者に求められる資格を始め、特定の施設や工事に従事するためには様々な資格があります。

 

それらの資格をクリアすることで、最適な工事が自分でもできるようになるため、どのような工事がしたいかを知ったうえで資格取得を目指すようにしましょう。